中小企業のAI導入

AIの回答が間違うときは何を直す?入力・参照資料・指示を分けて確認する

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業務用AIの回答が間違ったときは、まず元資料のどこから違っているかを確かめます。 指示を長くしたり、何度も回答させたりする前に、入力、参照資料、指示、出力、人の確認を分けて見ます。

以下は架空の資料確認業務を使った説明です。特定のAIモデルの性能評価や、誤りをなくせる指示文を示すものではありません。

1.もっともらしい文章と、確認できた事実を分ける

回答の読みやすさだけでは、元資料との一致は分かりません。確認対象の値や記述を取り出し、原本の該当箇所へ戻ります。AIが示した参照先も、実在して内容が対応するかを確認します。

まず残すもの確認する目的
使った入力資料何を根拠として渡したか
指示文と利用環境同じ条件で試せるか
実際の回答誤った箇所と、正しかった箇所を分ける
期待した結果何を根拠に誤りと判断したか

誤りを含む出力を業務へ渡した場合は、影響した資料と範囲を先に確認し、必要な確認担当へ戻します。再実行した回答が変わっただけで、使用済みの資料まで直ったとは扱いません。

2.入力不足と、参照先の違いを確認する

必要なページや列が渡っていない場合、出力側の指示だけを変えても根拠は増えません。旧版を参照している場合も、先に現在の資料を確認します。

誤りの例確認するところ
対象月が違う入力した資料と指示の対象月
廃止した手順を答える参照文書の版と現在の適用範囲
別の担当者へ紐付く識別子、略称、同名の記録
空欄に自然な値が入る未記載を残す指示と出力様式

元の資料にも答えがない場合は、誰へ何を確認するかを残します。AIの知識から業務上の事実を補わせず、「未確認」と返せるかを試します。

3.読取り・整理・判断を分けて試す

例えば請求番号の取り違えなら、文字の読取り、行の対応付け、同じ請求かという判断のどこで変わったかを見ます。複数の工程を一つの回答にまとめると、原因が追いにくくなります。

回答の各項目について、提供資料の該当箇所と一致するかを確認してください。根拠を特定できない項目は「根拠未確認」としてください。資料にない説明や数字を追加しないでください。相違の候補と、人に確認する内容を分けてください。

このような再確認の指示を使っても、同じAIの回答だけで検証を完結させません。原本、確定した参照資料、件数や合計の独立した照合を組み合わせます。

4.変更は一つずつ記録し、通常例も再確認する

指示、資料、出力列を同時に大きく変えると、どの変更が効いたか分からなくなります。直す対象を絞り、誤った例に加えて以前から使っている通常例も試します。

記録する項目架空の例
誤り番号がない資料を別の受付へ統合した
確認結果元資料には対応を決められる記載がなかった
変更番号なしは確認待ちへ出す指示を追加した
再確認通常、番号なし、訂正版、対象外で結果を照合した

デジタル庁の生成AI技術検証では、具体的な利用場面のテスト例が公開されています。自社でも、期待する動作と未確認の範囲を残します。

5.直せない場合の止め方と代替手順を持つ

再確認で誤りが続く場合は、対象を絞る、人の確認へ戻す、既存の方法で処理するなどを検討します。未確認のまま自動処理の範囲を広げません。変更管理で、切替えと戻し方も整理します。

当事務所は、一つの業務について入力・出力・確認工程を分けて見直します。料金・標準範囲と成果物の見本をご覧ください。個別の誤りについて、再現条件と影響する範囲から確認します。

AIの回答や確認負担を見直す相談をする

よくあるご質問

高性能なAIへ変えれば解決しますか?

解決するとは限りません。入力不足、古い参照資料、曖昧な識別子などは別に確認が必要です。利用環境を変える場合も、同じ対象で結果を比べます。

AIに自分の回答を点検させれば十分ですか?

点検の補助には使えますが、それだけで確認を完了しません。元資料や確定した根拠、独立した件数・合計の照合などで確かめます。

一度正しい回答が出たら運用してよいですか?

一度の回答だけでは判断しません。通常例と例外で確認し、実際の担当者が確認・保存・例外対応まで進められるかを試します。

元資料に答えがない場合はどうしますか?

根拠未確認と残し、確認する相手と項目を整理します。AIに実務上の事実を創作させて確定する方法にはしません。

参考資料

実務ごとの確認方法

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岡田けんし
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